旅客輸送人員

旅客輸送人員（東急線の旅客人員の増加）

平成17年度から平成22年度までの年間成長率は、年率換算増減率(注)で見た場合、大手民間鉄道会社16社（以下の表に示す16社をいい、JR各社は含まれません。）中6社がマイナスとなっていますが、東京急行電鉄株式会社は、1.31％のプラスとなっており、相対的に高い水準となっています。

（注）	「年率換算増減率」とは、平成17年度から平成22年度までの旅客人員の増減を、1年毎の複利計算を前提として年率に換算した増減率です。

また、東京急行電鉄株式会社の年間旅客輸送人員は、大手民間鉄道会社16社中、東京地下鉄株式会社（東京メトロ）に次いで第2位である約10億6,259万人となっています（平成22年度）。


（出所）	社団法人日本民営鉄道協会
（注）	上記グラフは、出所記載の協会の「大手民鉄の素顔」に含まれる「大手民鉄の現況」掲載の数値をグラフ化しかつ平成17年度から平成22年度までの年間成長率を計算したものです。
*	上記グラフのうち括弧内の数字は営業キロを表します。